ワークライフバランスの充実や 働く意欲の向上につながる。 ワークライフバランスの充実や 働く意欲の向上につながる。

QUESTION 01

これまでのキャリアについて教えてください。

入社以来、さまざまなチャネルの代理店営業に携わってきました。入社後、千葉自動車営業部営業第二課に配属され、約２年間、カーディラー営業を担当。その後、千葉支店銚子支社を皮切りに、名古屋支店名古屋第一支社、福岡支店八幡支社でリテール営業を経験しました。八幡支社では初めてチーム長に就任。入社１６年目に千葉支店千葉第二支社に異動になり、約３年間リテールを始め、金融機関の企業代理店など、多くのチャネルを経験。入社１９年目に熊本支店熊本第二支社に異動、チーム長として県最大規模を誇る大型中販店への乗り合いなどの成果を上げました。現在、同じ熊本支店の熊本営業開発課にて、営業リーダーとしてチャネルミックスによる営業活動に携わっています。

QUESTION 02

仕事と家庭の両立に向けてどんな取り組みをしていますか？

当社には仕事と家庭を両立させるためのさまざまな制度があります。現在、４歳と１歳の二人の子供がいます。パートナーも当社の営業担当であることもあり、お互いのキャリアプランを尊重しながら、仕事と育児に取り組んでいます。福岡支店時代に社内結婚をしましたが、千葉支店への異動の際には、「あいムーブ」を活用し、パートナーも転居先に異動することができました。

千葉支店への異動の際に第一子を授かりましたが、コロナ禍の対応などもあり、私自身は育休制度を取得できませんでした。第二子を授かった熊本支店への異動直前に、初めて一ヶ月の「産後パパ育休」を取得。現在、さまざまな勤務制度を活用し、二人フォローし合いながら育児に取り組んでいます。例えば、子供を病院に連れて行く際には、１時間単位で取得可能な「時間有給」を活用。体調不良により複数日保育園へ行けない場合などは、パートナーと隔日で「在宅勤務」制度を利用し対応しています。二人協力して育児に取り組むことで、お互いの仕事も充実しています。

QUESTION 03

育児休暇を取得したことで意識の変化はありましたか？

育休制度のひとつ「産後パパ育休」を一ヶ月間取得したことで、改めて「何のために働いているのか」を明確化することができました。子供のために、家庭のために働くこと。仕事へのモチベーションがより高くなったと思います。また産後直後から夫婦で育児をすることで、夫婦の関係がより深まりました。もともと「子育てを手伝う」ではなく、「子育てはイーブン」という考えでしたが、「産後育休」のお陰でそれを実感することができました。この間、上の子供の面倒も見ることで、子供がどんな歌が好きで何に興味を示すかなど、普段の子供の一面にも触れることができました。

もうひとつ大きな変化は、パートナーも含め産休・育休取得者への理解度が深まったことです。育休中は毎日忙しく、仕事と育児の両立の大変さを実感しました。私自身、取得前に支社のメンバーや代理店の方に、育休を取ることの理由や業務への影響などを説明し、理解を得ました。職場や代理店の方の理解を得ることはとても大切だと思っています。取得にあたりサポートしてくれた方々への感謝の念も忘れずに、機会に恵まれれば次回はより長期の育休取得をしようと考えています。

QUESTION 04

働き方改革のためにはどのような意識が必要だと思いますか？

仕事というのは一人ですべてできるものではありません。お互いの協力があってこそ成り立つものです。その意味でも、働き方改革には、「お互い様の意識」を持つことが大事だと思っています。職場には多様な事情を抱えるメンバーがおり、困った時は「お互い様」という意識を持つことが働き方改革につながると思います。

QUESTION 05

社内や求職者の方へのメッセージをお願いします。

当社は昨年度、人事制度を改定し、年齢や採用されたコースによらない役割や働きぶりに応じた処遇制度に舵を切りました。この誰にも等しくチャンスがある制度は、社員一人ひとりが自己成長に向け、自主的にチャレンジできることがポイントです。当社には社内外を含め多くのキャリア支援のための公募制度が設けられています。毎年、多くの社員がチャレンジしており、周囲の方々も快く応援してくれる土壌が醸成されています。

また、育休取得推進やパートナーの転勤などにより転居せざるを得ないケースにおいて、転居先での継続勤務を申請できる「あいムーブ」などの制度も設けられています。私が入社した頃は、男性の育休取得など考えられませんでしたが、私自身、職場の理解を得て男性育休を取得しました。同じ職場にも一ヶ月以上取得した男性社員がいます。キャリアアップのみならず、キャリアプランにも柔軟な対応が可能なのが当社の特徴だと思います。当社への入社を志望される方は、このような制度に注目し、自己実現につなげていただければと思います。